近年は空き家問題など古い家が多くなりましたが、今でも古い家に住み続けている人や古い家を買ってリノベーションすることで安く一軒家に住もうと考えている人もいるでしょう。古い家に住み続けるにも災害など心配なため、リノベーションして理想的なお住まいを実現される方も多いです。

しかし、古い家をリノベーションをすることで現在との規格の違いや劣化など、想像以上の費用がかかってしまうなどのデメリットもあります。この記事では、古い家をリノベーションに関わる注意点や補助金などについてお伝えします。

古家リノベーションのメリット

メリット1.強度に優れている

最近建てられた新築物件に使われている建材に比べて、古い家に使われている建材は強度に優れています。柱や梁などを活かして、災害などに強い家に生まれ変わるでしょう。

メリット2.購入費用が安く、好きなデザインの家に住める

古い家は、土地付きで安く売られていることが多いです。新築で一戸建てを購入するより、古い家を購入してリノベーションをする方が費用を抑えることができます。リノベーションすることで、好きな間取りのお住まいを実現することも可能です。

メリット3.固定資産税の軽減

固定資産税の算出には、「固定資産税評価額×1.4%」という計算式があります。この計算式をもとにすると、年々評価額が下がっていきます。たとえば、25年以上の物件になると、新築であったときの固定資産税より2割程度の評価額になることがあります。

古い家リノベーションのデメリット

デメリット1.断熱性に劣る

古い家の場合、断熱性にこだわって作られていません。最近建てられた物件は、断熱材や床暖房など暖かさを重要とされていますが、古い家では主に涼しさが重要視されていました。リノベーションする際には、断熱材など暖かくする建材を取り入れるために費用が高くなる可能性があります。

デメリット2.今の規格寸法に合わない

古い家は今の規格が違い、あらゆる場所の寸法が小さいということが多々あります。そのため、リノベーションする時に建材を特注にしないといけないことがあります。特注になると、その分費用も高くなります。見積もりやご相談の際に、詳しい費用をきちんとリフォーム会社に確認しておくことが大切です。

デメリット3.傷みが大きい可能性がある

古い家は、見えないところにも傷みや傷が隠れていることもあります。シロアリや湿気・自然災害による柱・基礎工事の劣化などがあると、リノベーションできないことがあります。物件を購入してリノベーションをする場合、購入前に調査することをおすすめします。

固定資産税について

土地や建物を持っていれば、固定資産税が課せられます。固定資産税評価額の評価は3年毎・定期的におこなわれます。一般的には建物の劣化によって、年数が経つごとに評価額が下がっていきますが、リノベーションをすることで逆に評価額が上がっていく場合もあります。

主要部分のリノベーション

壁・柱・梁・屋根など構造的に主要となる部分は、建物の軸となるのでその部分をリノベーションすると固定資産税が上がる可能性があります。なぜかというと、建物としての機能性や強度が上がるなど価値が高くなるからです。

床面積の増築

基本的なリノベーションであれば床面積が増えることはあまりありません。しかし、今の物件にサンルームの増築、1階建てを2〜3階にするなど階数が増えると床面積が増えるので固定資産税の評価が変わります。

建物用途の変更

住居用途として利用していた物件を会社の事務所や店舗など使用用途を変えてリノベーションすることで、固定資産税が変わることがあります。

リノベーションに使える補助金・減税

古い家の場合、現在の生活様式に合っていないことが多く、最低限リノベーションが必要となるものがあります。そこで、少しでも費用負担を軽減できるよう、サポートしてくれる補助金制度をご紹介します。

高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援

この補助金は、断熱材や高断熱サッシなど断熱性を高めるリノベーションに利用できます。一戸建てのリノベーションは最大120万円（対象経費の1/3）の条件です。他、詳しい条件はリフォーム業者に確認しましょう。

次世代省エネ建材支援事業

こちらも断熱に係る補助金で、潜熱蓄熱建材・高性能窓などを使うリノベーションに利用できます。40万円〜200万円（対象経費の1/2）が条件です。

リフォーム減税

窓や壁などの断熱改修、太陽光発電の設置、耐震改修などのリノベーションをおこなうことで減税となります。減税の対象は、所得税・固定資産税、ローン型減税です。それぞれ適用期限がありますので、利用の際は事前に確認しておきましょう。

各自治体でも補助金・減税実施

たとえば、大阪市では最大75万円（対象経費の1/3）補助されるリノベーション補助金制度があります。この制度の利用には、昭和56年6月1日以降に着工した建物・床面積が40平米以上であることなど、一定の条件があります。

あなたのお住いの地域でも補助金・減税となる制度があるかもしれません。地元のリフォーム会社や自治体にお問い合わせしておくと安心ですね。

弊社も長年に渡りリフォーム事業をおこなっており、お客様に合わせたリフォームプランや費用についてのご相談も承っております。いつでもお気軽にお問い合わせください。